「外科医不足がこのまま進むと、将来ガンや心臓病の手術患者は台湾や韓国へ行って手術を受けなあかんような時代が来るかもしれんと言うハナシを聞きました。センセ、ホンマでっしゃろか？」
「外科医不足問題を放置したまま先送りすると、本当にそんな事態が起きるかもしれませんよ」
「病人が外国へいって手術を受けなアカンて、殺生やおまへんか。アメリカでもこんな問題はあるんでっか？センセ、何とかしなはれ。」

大阪のオッチャンはどこでかで聞きこんだ妙な噂を種に、無情にも、わが老体をけしかけ鞭打つのだ。

「アメリカでは、医師は医大卒業後と同時に各科の卒後専門学校に入って、各科毎に決められた年月の研修を終え、はじめてその科の診療活動が許されるという全国統一の仕組みが出来ております。だから特定の科の医師が足りないという事態は生じていません。一時期、家庭医学科の医師になり手がなかったのですが、クリントン大統領のときの政府が、家庭医の紹介なしに他の専門医に直接診てもらっても健康保険はきかないという規則を設けたところ、いまでは医大卒業生の50％近くが家庭医を志望するようになりました」
「ふーん、やれば出来るもんでんな」
「いまアメリカには、各科の卒後専門学校が約2,000校あります。その定員充足率はほぼ100％ですから、社会への各科医師供給は安定しいます。日本のように各科医師志望者が年によって増減することはないのです」
「主要各科の専門学校の定員数は、内科医7,500名、家庭医学科医3,300名、小児科医2,700名、外科医1,500名、産科医1,200名、麻酔科医1,300名、救急医療科医1,400名と決っており、同数の医師が毎年誕生しております」
「ニッポンではなんでその定員がきめられまへんのや？」
「アメリカの医師たちは100年の紆余曲折を経てこの仕組み造りました。ニッポンの医師には、目先の損得に囚われず、将来を見据えて優れた制度を採択する勇気が求められています」
「ところで、センセは卒後専門学校ていいはりますけど、これは一体なんでんねん？」
「American College of Surgeons やPhysiciansと呼ばれる米国外科学会や内科学会は、実は卒後専門学校なのです。専門学校を修了したドクターが学会員になれる仕組みなのです」
「学会に入るのに卒後専門学校を出なあかんのでっか。アメリカのお医者はんは、医大卒業の資格だけでは医者できまへんのか」
「医師免許があれば患者の診察はできますが、卒後専門学校修了の資格がなければ、診療報酬を請求する資格がありません。たとえ請求しても、支払いを拒絶されてしまいますから、資格のない医師は生計が立たないのです」
「うまいこと仕組んでありまんな」
「この方法で各科の医師数をコントロールしているから、アメリカでは特定の科の医師不足は起こらないのです」